東京富士大学経営学部の高田真也准教授らが11月、株式会社エスプールプラス（東京都千代田区/社長執行役員和田一紀、以下「当社」）の農園型障がい者雇用支援サービス「わーくはぴねす農園」の利用企業をサンプルとして調査した、障がい者雇用と経営革新の関係性を探る研究結果をまとめました。研究では「農園での障がい者雇用が企業価値を高める可能性が示された」（高田准教授）ことが明らかとなり、学術誌「日本経営システム学会誌41巻2号」に掲載されました。

本研究は「わーくはぴねす農園」の利用企業へのアンケート調査を実施し、「利用企業の役員の農園理解」、「従業員の農園理解」「職場内交流」「従業員不満の逓減」などについて127社が回答。この結果を「共分散構造分析*」という手法を使い、相互の関係性の強弱を分析しました。主な分析結果は以下の通りです。

*共分散構造分析：複数の変数間の因果関係を統計的に推定し、複雑な関係性を視覚的に表現する分析手法







　＜共分散構造分析によるモデル図＞



1.職場内の交流促進
社内で障がい者雇用や農園への理解が深まることにより、職場内の多様性に対する理解が進み、部門を超えた交流が促進される。
2.従業員満足度の向上
障がい者雇用や農園への理解と職場内交流の促進が、従業員の不満を低減し、帰属意識を高める効果がある。
3.役員の理解促進が鍵
役員が障がい者雇用や農園の取り組みについて理解を深め、従業員に説明することで、従業員の理解も深まる。
4.採用活動や投資家への好影響
一部の企業では、この取り組みが採用活動や個人投資家の反応に好影響を与えていることが確認された。

当社では、今後も農園参画企業とともに障がい者雇用の取り組みを推進し、企業理念である「一人でも多くの障がい者雇用の創出」を実現してまいります。
【高田准教授よりコメント】
今回の調査研究では、農園での障がい者雇用を通じて、組織全体における障がい者への理解を促進することで、従業員の不満解消や、職場の風通しを良くすることが、明らかになりました。
農園での取り組みについて社内報などを通じて従業員への周知を図り、経営層が農園見学を積極的に促すなど社内のコミュニケーションを活性化させることが有効だと考えます。
【論文概要】
タイトル：障がい者雇用を通じた経営革新に関する分析
ー株式会社エスプールプラスとその顧客企業の事例分析を通じてー
研究者：東京富士大学　高田真也、早稲田大学　岩本大輝
掲載先：日本経営システム学会誌41 ( 2 ) 2024年11月発行

【調査概要】
日時　：2022年5月10日～23日
対象　：「わーくはぴねす農園」に参画する企業270社
回答数：127社（回答率47%）
方法：オンラインフォームでの回答
※別途2022年12月～2023年2月にかけ、4社にインタビュー調査を実施
【研究者プロフィール】
▽高田真也氏
東京富士大学経営学部 准教授
博士（学術）、専門は経営学、特にステークホルダー、合併やCSVに関する分析
高崎経済大学非常勤講師、早稲田大学創造理工学部経営システム工学科助教などを経て、現職。
▽岩本大輝氏
早稲田大学 理工学術院創造理工学部社会文化領域 講師
博士（工学）　専門は社会システム工学 / 統計科学 / 会計学 / 経営学

株式会社エスプールプラス
https://plus.spool.co.jp/