・welzo FLOWER MATERIAL実店舗の３拠点目として、北九州花市場店、福岡花市場店に続いて、久留米花市場店（久留米花市場敷地内　〒839-0827　福岡県久留米市山本町豊田1485-1）を、新規オープン。 ・上記花材専門店３店舗の他、花束やブリザーブドフラワーなどの切り花加工を実施する第１フラワーセンター（千葉県佐倉市）、第２フラワーセンター（栃木県小山市）を合わせて、多角的に花卉業界を盛り上げるべく事業のさらなる発展を目指します。


　農園芸のイノベーションカンパニーwelzo（本社：福岡県福岡市博多区/代表取締役社長 金尾佳文）は、「welzo FLOWER MATERIAL久留米花市場店」を４月29日（月・祝）に新規オープンいたします。
　同店舗は、welzo FLOWER MATERIAL実店舗として、北九州花市場店、福岡花市場店に次ぐ３店舗目で、福岡県内の主要花市場を網羅する形となります。専門商材を購入するお客様に便利な立地で、これまで以上に新商品含めた専門商品のご提案・ご案内を強化して取り組んでまいります。
　また、千葉県佐倉市にある第１フラワーセンター、今年2月から稼働した栃木県小山市にある第２フラワーセンターの2拠点においては、国内外の切り花からアレンジメント、プリザーブドフラワーの他、園芸植物、フラワー雑貨について、ご提案から納品までを一括して行なっています。これらの拠点の能力も活かして、花卉事業について多角的に注力して参ります。

新規オープン店舗について
　新規オープンする久留米花市場店は、welzo　FLOWER MATERIALの実店舗として、北九州花市場店、福岡花市場店に次ぐ3店舗目となり、花材専門ショップとして久留米花市場敷地内への出店となります。売り場内では、生花店や園芸店向けに花材用の定番ラッピングアイテムやプリザーブドフラワーを中心に各種専門資材や当社オリジナル商品を販売する他、園芸薬品類、肥料用土、生産者向けの消耗資材など、多数のアイテムを取り揃えております。コーポレートスローガンである「新しい種を植える」をテーマに、welzoらしい売り場でお客様をお迎えいたします。
【オープン日時】
2024年4月29日（月・祝）7時 　※24日（水）～26日（金）は、プレオープンを実施。
【新店舗】
株式会社welzo 久留米花市場店
営業時間：月水金／7時～15時　火木／8時～15時
〒839-0827　福岡県久留米市山本町豊田1485-1
※本件についてのお問い合わせ窓口
　TEL　0942-65-6087 　花材課 甘木事務所：TEL 0946-41-2660
【welzo FLOWER MATERIAL 公式Instagram】
https://www.instagram.com/welzo_flowermaterial/

切り花加工を行う第１フラワーセンター、第２フラワーセンターについて
　成田空港に近い千葉県佐倉市にある第1フラワーセンターでは、切花、園芸植物、フラワー雑貨のご提案から納品までを一括して行なっております。特に、アレンジメントやプリザーブドフラワーなどの商品化に強みを有しており、母の日などの催事用ギフトとして、ホームセンターやスーパーマーケットなどの小売り店向け販売の他、toC向けECでも大変ご好評いただいております。栃木県南地方卸売市場内にある第２フラワーセンターでは、オランダ製束加工機を３台使用し日量3万束以上の切り花の加工が可能です。どちらも専属スタッフによる仕入・企画によってお客様それぞれのニーズに合わせたOEM・ODMにも対応しています。


【welzoフラワーセンター】
第１フラワーセンター
〒285-0802　千葉県佐倉市大作1丁目8-1
TEL　043-498-7830　FAX　043-498-7833
第２フラワーセンター
〒323-0052　栃木県小山市下河原田954
TEL　0285-32-6330　FAX　0285-32-6485
【welzoflower公式Instagram】
https://www.instagram.com/welzoflower/
【第1フラワーセンターECサイト】
https://www.amazon.co.jp/stores/NICHIFLRO/page/B4D76A61-0E07-4CBC-AD24-367D5853BC2A?ref_=ast_bln

【株式会社welzo　概要】
　食・農業を通して、持続可能な社会と人々の暮しを豊かにする商品やサービスを提供する、農業資材・家庭園芸用品・飼肥料原料を中心に取り扱う専門商社です。2022年で創業 101 年を迎えたニチリウ永瀬は、2023年1月1日をもって、「株式会社welzo」に社名を変更。BtoB を中心としたビジネススタイルを築き、国内に ２1拠点を置いています。社内外のビジネスパートナーと共創し、ITやAIの技術を活用しながら、日本が直面する課題にも積極的に取り組んでいます。